マンションに寿命ってあるの?耐用年数と対処法について詳しく解説

マンションに寿命ってあるの?耐用年数と対処法について詳しく解説

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マンションにおける寿命を意識することは意外と少ないですが、仮にマンションが住居の方は、気になることがあります。もともと寿命があるものなのか、どの程度の寿命なのか知ることも大切です。

また、マンションで利用される耐用年数について理解していない時もあり、寿命との違いを把握することもポイントでしょう。寿命を決めている原因は様々あり、一つずつ理解しておくとマンションで安心して生活できます。

特にメンテナンスをやっていない建物は、劣化するのは早く寿命も短いです。日本は地震の多い国なので、地震についての対応もしっかりしてると長持ちします。住んでみて寿命が短いマンションだと知ることもあるので、前もって寿命の長い建物か判別できる知識もいります。

マンションによっては、寿命を延ばす対処をアピールしているところもあります。この記事では、マンションの寿命はそもそもあるのかや、耐用についての年数と対処法について紹介します。

クジラ先生
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こざかな生徒
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勉強になります!

マンションに寿命はあるか?

マンションも建物である以上は寿命がある

マンションも建物である以上は寿命があります。場合によっては寿命を気にしないで建物を選んでも良いと判断しがちですが、何年住めるかは実際には注意が必要です。

寿命を考えると普通の一軒家よりも長くもつケースも多いですが、だからと言って油断してデザインだけを基準に考えると良くないです。

日本のマンションは海外のマンションと比べると寿命が短い統計もありますが、理由はマンションのメンテナンスであったりします。メンテナンスは長期的に視点で行うことで寿命を長くすることを可能とし、マンションの管理では重要な項目です。

海外のマンションなどは少し建物に問題があると、早めにコストを掛けて修復するのが当たり前となっています。その結果、日本のマンションと同じ建物でも長期的に快適に使えて長持ちします。

どのマンションが寿命が長いか前に判断出来れば、より快適な建物を選択できます。

アパート経営デメリットと対策

マンションの寿命の現状

マンションの寿命は、2007年の調査によるとおよそ46年となっています。マンションは、1960年以降に建てられたものなのが多く46年の寿命と言ってもエレベーターなどがないため建て替えになっているケースが多いです。

木造の一軒家よりも寿命が長いと感じますが、現状としてはマンションは46年の寿命となっています。エレベーターのないマンションで生活することは難しいので、建て替えることで需要を満たす建物にしているのが事実です。

マンションは鉄筋コンクリートで出来ていますが、メンテナンスをしっかりしないと劣化することもあるため寿命に影響しています。

また、建物の立地状況によって寿命は左右されるので結果として、46年程度の寿命となっています。

配管などもメンテナンスが必要で、普通に使用していると先に寿命がくることがあります。配管の工事は簡単に出来ないケースがあり、様々な場所にある配管にアクセスして修理することは困難です。

どの程度の寿命が多いか

マンションの寿命は、柱や梁である部分は50年と言われています。設備部分については、それぞれ寿命が異なります。

データとしては、鉄筋コンクリートの建物では、100年以上になるものもあるので、建物やその環境によって違います。中古のマンション購入を考えている方は、寿命を考えて築20年から25年位の建物が良いです。

その理由は、耐震性であったり、価格が下がっていてお得である点が挙げられます。築20年の建物であれば30年程度は住むことできる計算なので良いでしょう。構造で寿命を考えてみると、コンクリート自体は100年近くもちますが施行の時に、塩分の多い砂などを利用すると鉄筋の腐食が早くなるため劣化につながります。

施工時の計画でどこまで環境に適合していて、長くもつ建物になるかが決まります。計画性のない施行をしたケースでは、50年に満たないで寿命になることもあります。鉄筋コンクリートなどは見えない部分が多いので、施工後どの程度しっかりとした施工をしたか確認するのは困難です。

日本と海外の寿命の違い

国内の建物と海外の寿命を比較すると明確な違いがあります。寿命を見てみると、下の表の様に平均的には68年程度に対して、海外は100年以上のものも珍しくないです。

海外では、旧来から建物を大切に管理して長持ちさせる習慣があるため長持ちします。建物を建築する段階から、先の事を考えて施行しメンテナンスを定期的にする海外は長くもたせることが可能です。

日本では、地震が多いなどの特徴があっても海外ほど建物のメンテナンスに力を入れてこなかった結果、海外より短くなっています。海外のマンションの寿命が長い理由は、少しでも建物に不具合があったらすに費用を掛けて修復する習慣があることが挙げられます。

海外と日本の寿命の特徴

日本2011年における推定した平均寿命は68年建て替えで取り壊しているので実際は68年のより長い
海外100年から150年はもつのも珍しくない欧米では築100年以上の木造建築も多い

引用元:マンションの寿命は47年?100年?耐用年数との違いは?海外事例も紹介
www.shukan-jutaku.com/mansion-jumyo/

日本が寿命が短い理由

国内のマンションの寿命が短い理由

国内のマンションの寿命が短い理由として、建て替えをするのが早い点があります。日本の場合古い建物には人が集まらないので、まだ寿命があっても建て替えをするケースがあります。

古い建物には新しい建物にある設備などがないことは、購入者からした場合古い建物を避ける原因になります。

また、高度経済成長期に多く建設されたマンションなどの質に問題あるのでマンションの寿命が短くなっています。使用する建材は、建築したすぐ後には影響は見えないですが、時間が経つと劣化してきます。

鉄筋コンクリートの質が悪いことで建物自体の寿命を短くするケースもあります。コンクリートの寿命は施工時にどの程度の品質のものを使用したかで決まってきます。

コンクリートの質だけでなく、建築の際にコンクリートを流し込みますが、その際の不手際があれば寿命にも影響するでしょう。寿命を短くする別の原因は、安い建物を建築するため費用を抑えて建てられた事もあり、建材の品質が悪く短くなります。

寿命の長いマンションの選び方

配管の工事をきちんとしているマンションは、長持ちする傾向があります。仮に配管に問題がある場合、コンクリートをはがして修理することになり、それが原因でマンション全体の寿命となることがあります。

マンションの柱や梁などはしっかりとしていても配管の工事が大規模に必要になると、その建物は使えなくなる可能性があります。長く建物で住むためには、前もって配管に不具合がある場合はどの様に対処しているか不動産屋などに可能な限り聞いてみると良いでしょう。

他の建物を選ぶ時の注意点として、耐震基準を確認する事も大切です。耐震基準は、旧耐震基準と新耐震基準があり、新耐震基準に適合している建物の方が長持ちする傾向があります。

1981年に新耐震基準に改正されたので旧耐震基準のものもあるため、どちらの耐震基準なのか把握してから建物を選ぶのがポイントです。最近では、広範囲で大きな地震の影響があるため特に耐震基準の確認は慎重にしたいです。

耐用年数の実際

建物の寿命と耐用年数は定義が違います。耐用年数は、減価償却資産が利用に耐えられる年数のことです。減価償却資産とは事業における資産の事で、購入の価格が1単位あたり10万以上の耐久性を有する資産を言います。

建物は、使用することで摩耗などで経済的に減価する結果、本来の効用失うことになるので、建物などの利用を始めてから効用を失うまでの期間を耐用年数と決まってきます。

この様に、建物の寿命と耐用年数とは意味が違うので気を付けましょう。実際の耐用年数は、法律で47年と決まっています。これは1998年に改正された内容なので知っておいた方が良いです。

建物の寿命と耐用年数とは異なりますが、結果的に2つの年数が近くなることがあります。このため、寿命と耐用年数の意味が同じだと勘違いしがちですが、明確に違うので把握しておくべきです。

寿命の意味は、住人が住む事が出来る状態を維持可能かで決定する年数を言います。寿命と耐用年数を同じように捉えていると、話しが噛み合わないこともあるので注意が必要です。

耐用年数の意味とは?

疑問に思う方も多い耐用年数は、減価償却資産についての耐用年数に関する省令で決められた内容です。

意味は、税法上では減価償却資産が利用に耐えられる年数となっています。多くの方は寿命とどのように違うか疑問に思いますが、法律で決められた47年という年数を耐用年数と言うので、寿命とは異なります。

税法上では、耐用年数は長期に渡って利用する経済的に価値のあるものについての使用に減価を各年度で費用分配する際の計算上の基礎となるものです。計算上の事なので実際の建物の寿命は耐用年数よりも長くなる場合があります。

減価償却は費用分配できるメリットがあるため税法上でとても大切な制度です。知っておいた方が良い点として、耐用年数を超えた建物に問題が起きるのか心配する場合があっても、実際には寿命と耐用年数とは意味が違うので心配することはないです。

あくまでも耐用年数を見た時は、税法上で47年と決まっている年数であると覚えておけば良いでしょう。

建物の減価償却費の計算

減価償却費の計算を知る前に、減価償却費を理解する必要があります。減価償却費は、固定資産を購入した際に用いる勘定の科目です。

普段使わない言葉ではあっても重要なので知っておいた方が良いです。耐用年数は減価償却資産について決められているものなので一緒に理解しておくと良いです。減価償却費の計算式は下記の様になっています。

減価償却費の計算式

減価償却費=建物金額÷減価償却期間(耐用年数)

上記の式から分かる通り、減価償却費は建物の金額を減価償却期間で割った値となります。式にもある様に減価償却期間は耐用年数になるので知っておきましょう。

クジラ先生
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こざかな生徒
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分かりました!

基本的なこととして減価償却とは、高いものを購入した際に、その購入した代金を購入した年にまとめて全部経費としないで、分割して計上することを言います。

建物の金額はそれぞれ決まっていて減価償却期間も耐用年数で47年になるため、減価償却費が計算出来ます。耐用年数は、経費に関係する減価償却費の計算でも用いるので大切なものです。

マンションの寿命は耐用年数ではない

間違って理解する方もいる事として、建物の寿命と耐用年数は同じものではありません。耐用年数は法律で決まっている減価償却の計算の基準となる年数です。

寿命は、建物の状態によって様々変わります。建てた当初は頑丈に見えて長期にもつと考えても、何年かすると立地状況やその他の色々な原因で劣化してくることもあります。

建物の寿命については、基本的にメンテナンスを確実に行っていることで延ばすことが可能です。建物のメンテナンスは、劣化し始めた場所を早く発見して、早期に対処することがポイントです。

時間が経つところで、劣化の進行は進むことがあるため建物の管理スタッフは定期点検をしっかりとすることが重要でしょう。

耐用年数は法律で決まった年数であるのに対して、寿命は様々な事で決定するものなので建物を探している方が寿命を試算することは難しいことです。注意点は、耐用年数と寿命は違ったものでそれぞれ異なった目的で使用される言葉だと言う点でしょう。

マンション等の耐用年数

建物の耐用年数は、それぞれ決まっています。建物別の耐用年数は下記に表の様になっていまが、鉄筋コンクリートの建物が耐用年数として長期になっているのが特徴です。

木造の耐用年数は22年で、鉄筋コンクリ―トの住宅は47年なのでかなりの差があります。また、れんが造や石造等は38年の耐用年数となっていて、比較的長期なのが分かります。

金属造の住宅では骨格材の肉厚によって19年から34年と決まっていますが、鉄筋コンクリートよりも短い耐用年数です。

耐用年数が20と短い木骨モルタル造の住宅とは、木造の骨組みにモルタルを塗り込むようなもので、以前はあったものでかなり昔の建物で使用されていました。

構造別の耐用年数

構造や用途耐用年数
木造や合成樹脂造の住宅用22年
木骨モルタル造の住宅用20年
鉄骨鉄筋(鉄骨)コンクリート増の住宅用47年
れんが造、石造、ブロック造の住宅用38年
金属造の住宅用骨格材の肉厚により19年から34年

引用元:【確定申告書等作成コーナー】-耐用年数(建物/建物附属設備)

耐用年数を適用するポイント

耐用年数は法律で決まっている方法で適用されます。耐用年数は建物の種類によって分類されているので、どの耐用年数を適用するかがポイントです。

鉄骨鉄筋コンクリートまたは鉄筋コンクリートやれんが造、金属造などによって耐用年数は異なります。耐用年数は、それぞれの建物の主要な骨格が何の構造なのかによって決まります。

実際の耐用年数の決定は、さらに詳細に区分された耐用年数を適用することになっています。耐用年数は建物以外に付属設備等があります。建物の付属設備は、冷暖房やエレベーターなどになるため、建物には必要なもので耐用年数も法律で決まっています。

建物の付属設備の定義は、建物に固定されていて、建物の価値を上げるものか建物を使用する上で必要なものとされています。

建物の付属設備の耐用年数は、建物自体の耐用年数とは別に決められるものなので注意しましょう。例外として木造や合成樹脂か木造モルタル造の建物における付属設備は、建物とまとめて耐用年数を決めることが可能です。

耐用年数を適用する手順

耐用年数には適用する際に注意点があり、始めに減価償却資産が適用できるか確認します。減価償却資産は、時間が経つことで価値が減り事業に使用していることが必要です。

電話の加入権などは価値が減少しないので減価償却資産になりません。他の耐用年数を決める場合の注意点として、所有権移転リースなのかも大切です。所有権移転リースの場合はリース期間定額法で減価償却します。

次に取得価格が10万円未満であるかも確認が必要です。仮に10万円未満で事業に使う資産の場合は、一括での損金処理となります。

別の耐用年数における注意として、使用が可能な期間が1年未満で事業で使用する資産は、一括での損金処理となるので知っておいた方が良いです。

また、中小企業のケースでは取得金額が20万円未満では3年間で損金とすることになっています。耐用年数は、建物だけについて決まるものではなくて建物以外のものも様々な条件で決定することを事前に把握しておくことも大切です。

寿命を決める要因とは?

建物の寿命は様々な影響を受けて決まるので、簡単に一つの原因とは言えないです。原因として定期的なメンテナンスをしていないために、劣化した箇所を見つけるのが遅く結果的に寿命を短くするケースもあります。

メンテナンスをすることは費用が掛かるので、その分住人が負担するケースもあります。集合住宅において住人がメンテナンス費用の負担をすることは当たり前になっていても、あまり多額になると問題でしょう。他の寿命に影響する事として建材が挙げられます。

鉄筋コンクリートでは、コンクリートを使用するため、建設の際の水の比率が誤ったコンクリートを使用していると、それだけで劣化の原因となります。

部分的に建材が劣化した場合、そのエリアは徐々に広がり建物の寿命の原因となります。安く建物を建てようとすると建材なども不十分なものを使用する結果、品質に問題のある建物が完成するケースもあります。

構造による影響

建物の構造には、鉄筋コンクリートと鉄骨鉄筋コンクリート、鉄骨造があります。マンションなどの寿命は、どの構造をしているかによって強度が違うことで異なってきます。

強度は、鉄骨鉄筋コンクリートが一番強く次に鉄筋コンクリート、鉄骨造となります。鉄骨鉄筋コンクリートは、SRC造とも言われる構造で丈夫な鉄骨の周辺を鉄筋とコンクリートで補強して強度を上げています。

高層のマンションで使用されますが低い建物ではあまり使用しません。鉄骨鉄筋コンクリートは強度が高いですが、その分費用が掛かることも覚えておくと良いでしょう。

地震などに対しても鉄骨鉄筋コンクリートの建物は耐えることが可能です。鉄筋コンクリートは、RC造と言われ木造と比べると耐久、耐火、耐震性が良いです。

鉄筋コンクリートは、コンクリートの強度が高くなった関係で高層の建物でも使用されています。鉄骨造はS造とも呼ばれて、2種類あります。一つは重量鉄骨と言われて鋼材の厚みが6mm以上のものとなっています。

もう一つは軽量鉄骨となり鋼材の厚みは6mm未満です。

構造の種類と特徴

鉄骨鉄筋コンクリート一番強度が強い費用が多く掛かる
鉄筋コンクリート鉄骨鉄筋コンクリートの次に強い高層の建物でも使用が可能
鉄骨鉄筋コンクリートの次の強度重量鉄骨は鋼材の厚みが6mm以上
軽量鉄骨は鋼材の厚みが6mm未満

建材と劣化の関係

建物の建材としてコンクリートは良く使用されますが、水分が多いコンクリートを使用して鉄筋をおおうことで劣化が進み、ひび割れなどが起きることがあります。ひび割れなどが起きれば水が浸透しやすくなり、結果として鉄筋が錆びてしまうことになります。

コンクリートに水が浸透して鉄筋が錆びることで建物としての寿命は短くなります。

建物で鉄筋として利用される鉄筋は、異形鉄筋というもので錆びる材質なので建物にひびが入った場合は、鉄筋が錆びてしまうのは仕方のないことです。異形鉄筋は規格で決まっていてSD345などと表記されます。

意味としては、はじめの記号のSはSteelなので鋼を意味します。次のDは異形棒鋼を意味してその後の数字は、材料としての降伏点か耐力の下限値を示しています。

鋼であるのでステンレスのように高価ではないですが、腐食に弱い傾向があるため建物の寿命を短くする事につながります。

メンテナンスの良否

建物の寿命を考える時重要なのが、メンテナンスの良否です。コンクリートはしっかりと管理してメンテナンスをすることで100年以上の寿命があるものです。

様々な立地状況にある建物に使われているコンクリートは、メンテナンスがしないと劣化が早くなることがあるため注意が必要です。

クジラ先生
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こざかな生徒
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コンクリートの劣化は、水がコンクリートに浸透して中にある鉄筋が錆びることで膨張する結果、コンクリートにひび割れが起きて寿命を短くします。

このような事を防ぐには、外壁の塗装や仕上げをきっちり行うことがポイントで、建設後も定期的にメンテナンスをしてコンクリートに水が浸透しないように維持することが大切です。

他のメンテナンスでポイントになるのが配管です。配管は不具合が起きてから交換になる場合は、膨大な費用が必要なのでマンションの寿命に影響します。

配管のトラブルはかなり多く、普通に利用していてもトラブルになるケースが多いです。

配管は劣化することで水が漏れることがあり、建物の寿命を短くする原因です。この様に配管などはメンテナンスが必須なため、管理会社などで清掃や点検などをしています。

地震などの影響

地震などの影響

建物の寿命を決める要因として、地震の影響があります。日本は地震が多いエリアですが耐震基準が1981年に新耐震基準になりました。

以前の耐震基準で建てられた建物は、新耐震基準の建物よりも耐震性が劣ります。そのため建物を選ぶ時は、新耐震性基準のものか確認することもポイントです。

耐震性基準の意味を見てみると、建物が地震に対して強度があるかどうかの指標となっています。耐震基準は様々なチェック項目があり部屋の壁の配置や地盤における地耐力、基礎にひびなどの問題がないかなどが確認されます。

新耐性基準の建物の倒壊する可能性は低いですが、大きな地震があれば壁がはがれたり、配管が壊れることはあります。このため倒壊しなくても実際には寿命を短くしている事が考えられます。

建物に住む以上は、国内の場合繰り返しの地震で建物の寿命が短くなることは覚悟しておいた方が良いです。大きな繰り返し地震がきて、まったく寿命に対して問題が起きない方が驚くべきことです。

修繕の履歴と計画

修繕計画は、マンションを良い状態に維持するために管理組合が作成する計画のことです。修繕の計画を作成して履歴も記録しておくことで、より効果的なメンテナンスにもつながります。

大規模な修繕は、10年から20年に一回程度、配管、外壁塗装、屋上の防水工事、電気設備、エレベーターについて行われます。

建物の寿命を延ばすためには、どの時期にどの様な修繕をしたかが重要であり、修繕計画はとても大切なポイントです。災害などによって外壁がはがれてきたりすれば、修繕計画を早くして外壁と修復をするケースもあります。

修繕計画は管理組合が作成しますが、どれくらいの費用が修繕に必要なのかの目安にもなるため、長期的な修繕計画は建物を良い状態で維持するために重要なものです。

修繕計画の内容によっては、よりメンテナンスに費用が必要となると予想される場合、前もって住人に伝えることも必要です。何も通達がないのに建物の管理費だけが上がってしまっては、納得のいかない住人もいます。

寿命を延ばす対処法

建物の寿命を延ばす方法としては、立地状況に合わせてメンテナンスをすることが一つあります。海の近くでは、塩害の影響で寿命が短くなることがあります。

建物の管理を海の近くなのに塩害を考慮しないでしていれば、最終的に劣化してくる箇所が出てくるでしょう。また、屋上防水などを確実にしている建物は長持ちしますが、屋上は見えないところだから気にせずにメンテナンスをしないでいると、雨などにより寿命を短くすることになります。

建物の寿命を延ばすには、修繕計画を立ててメンテナンスを適切な時期にすることがポイントですが、建物の管理組合がしっかりとしていないとメンテナンスをしないで放置されることになります。

建物の管理費が多少高くなっても住人が安心して生活するためには、修繕費を掛けて長期的にメンテナンスをしていくことが大切です。

建物を選ぶ時は、どの程度の管理費が必要でそれが何に使用されるのか事前に確認することで、ある程度建物のメンテナンスに対する管理組合の考え方や方針を理解することが出来るので、気になる管理費については聞いてみると良いでしょう。

メンテナンスを立地状況に合わせる

建物の長く利用するには、立地状況にあったメンテナンスが必要です。例えば日陰になる建物は、湿気の影響を受けやすくコケなども生えてきます。

コケなどは景観が悪くなるため生活しづらさを感じる場合もあります。また、風が強く吹く立地では台風などの影響も注意が必要です。雨と風の強い台風の影響で、ガラスが割れたりする事もあり得るのでメンテナンスは必須となります。

台風に対しては、強化ガラスに変更して強度の強いもので対応することもあります。コケなどは、定期的に清掃することが必要です。また、海の近くでは塩害が考えられますが、金属部品などを交換するなどの対応がいります。

塩害はそのままにしておけば、腐食した金属部品から塩分が入ることになり劣化進みます。はじめは目に見えなくても、塩害はいつのまにか建物の寿命に影響します。

他の建物がメンテナンスをしないで綺麗に使用出来ても、メンテナンスは立地によって様々変わります。立地に合わせた柔軟なメンテナンスが建物の寿命を左右します。

定期的な修繕

寿命を長くするには、定期的な修繕が必要で修繕の周期は下の表の様になっています。国土交通省がすすめている修繕工事の周期は12年に一回となっています。

これは長いように感じますが、実際には大規模な修繕なので普段から細かなメンテナンスは必要です。技術が進展した関係で、2回目以降の修繕は場合によっては、15年に一度になるケースもあります。

この様な状況でも、築30年以上でも修繕が1回以下の割合も20%以上という情報もあるので不十分な建物も多いです。

建物をこれから購入する際は、大規模な修繕についての工事がどの程度の頻度でされているか事前に不動産屋などに確認する必要があります。適切なタイミングで修繕をしていれば、建物は長持ちするので知っておくと良いです。

修繕の周期

国土交通省が推奨する大規模修繕の周期12年に一度
2回目以降の大規模修繕の周期15年に一度になることもある

引用元:マンション政策と現状の課題

構造的な寿命を延ばす

構造的な寿命を延ばす

建物の構造をより丈夫にすると寿命も長くなります。具体例として、コンクリートの質を上げることで延ばす方法があります。

建設の時点で水の量を適切にしたコンクリートを使用することでコンクリートの寿命を長くすることが可能です。水の量を減らすことは質の良いコンクリートにつながりますが、その分流し込むのに時間が掛かったりします。

その際のコスト増は仕方ないでしょう。建物の寿命を決める大きなポイントとして、鉄筋コンクリートの質があり、鉄筋コンクリートに水が浸透して腐食させることは、かなりのダメージになります。

また、コンクリートを長く使用するためには、外壁や屋根をしっかりとしたものにすることで、雨などからコンクリートを守ることが出来ます。

長い時間雨や風を受けるとコンクリートの劣化は早くなります。構造上の寿命を長くするには、建設時における鉄筋コンクリートの扱いや建設後の構造に対するメンテナンスが重要です。当たり前のようでしっかりやられていないのが、鉄筋コンクリートの取扱いでしょう。

配管の不具合に対応する

別の建物を長くもたすポイントとして、配管の扱いがあります。配管は漏れやその他様々な劣化があります。配管の寿命は、25年程度なので完全にコンクリートの中に埋め込まれている配管は建物自体よりも先に劣化して、結果として建物の寿命を早くします。

基本的に、配管などは建設の時点でコンクリートに埋め込まれない配置にすると良いです。すでに建物があって配管が埋め込まれているケースでは、早めに配管の不具合を見つけて専門の業者にメンテナンスを依頼することも良いです。

配管から水などが漏れているケースでは、早く建物が劣化し色々な箇所に水が浸透して手遅れになります。その前に不具合を見つけて対処するように注意しておくことが大切です。

配管の詰まりに対しては、早めに対処していれば解決できる場合もあるので気を付けましょう。住人では見つけることが難しい配管の劣化なども専門が見ると発見することがあるので、定期的なチェックが必要です。

屋上防水や外壁の塗装対策

屋上における防水の対策や、外壁についての塗装の対応は建物を持たせるためにとても重要です。一見屋上の防水は気にならない方がいますが、屋上は水がたまりやすく劣化の原因となります。

上からの雨が建物に浸透していけば腐食する箇所が沢山出てしまいます。建物を長くもたせるためには、外壁の塗装がポイントなのはどの建物でも同じです。

マンションでも外壁と塗装を定期的にしないと外壁がはがれたきて劣化が進みます。外壁の塗装や屋上の防水の対応は、12年に一回位はした方が良いです。外壁の場合、誰が見ても塗装がはがれてきたり、薄くなっている部分が出てきたらメンテナンスをするのが長持ちの秘訣です。

鉄筋コンクリートの建物に住んでいる方は、建物のまわりの塗装をチェックして、問題の箇所がないか確認する事も必要です。

少しでも色が薄いところや、塗装がはがれている場所があれば、不動産や管理組合に知らせた方が良いです。そうすることで、塗装業者が見る事で問題を解決してくれます。

まとめ

建物についての寿命と耐用年数、対処の方法を見てきましたが、意外と知らないこともあったと思います。建物は、日本の鉄筋コンクリートのものでも海外よりも短命な事実がはっきり分かります。

これは、メンテナンスの良しあしで建物の寿命が決まっていることと関係しています。また、古くに建てられた建物にはエレベーターなどがないため、高齢化が進んで建て替えられているため、結果として建物としての寿命が短くなっているのも事実です。

建物に対する考え方は、海外では長持ちさせるように計画しますが、日本は長持ちさせる意識が薄いこともあるので、メンテナンスをしっかりする意識でどの程度まで建物がもつかは、今後の課題です。

建物の寿命を考える時は、自ら知識をつけて判断する基準を持つことも大切なのと、専門の業者に聞いてみるのも良いです。

住んでいる方にしか分からないことと、建物のメンテナンスの業者が見て分かることを合わせてメンテナンスをすると、より寿命が延びるので、普段から建物を注意して見ておくのもおおすすめです。

この記事の監修・執筆者

未来不動産コンサルタント株式会社

代表取締役 小川 樹恵子

保有資格:不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸経営不動産管理士、FP2級、証券外務員2種、貸金取扱業務取扱主任者

【本サイト(鯨鑑定士の不動産売却・投資)のメイン監修者】2007年から2014年の間に、個人の不動産鑑定事務所ほか、住友不動産株式会社に勤務し、不動産鑑定評価実務や不動産売買の経験を積み、「不動産の鑑定評価から売却・購入までワンストップ対応!」をモットーに、2014年未来不動産コンサルタント株式会社を設立し、現在は、不動産鑑定・不動産売買のほか不動産実務等の講師なども務めている。

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